職務経歴書の添削を無料で受けられる経路と、その使い分け

無料で受けられる3つの経路

どこで受けても費用はかかりません。届く助言の性質が違います。

転職エージェント

登録すると、面談のあとで書類の添削を受けられます。紹介した人が採用されるところへ向かって行われるため、応募する企業に合わせた直し方になります。

無料なのは事業者の裁量ではありません。求職者から手数料を受け取ることは職業安定法で原則として禁じられていて、費用は採用が決まった企業が払う構造になっています。掲載している199件のうち185件が無料です。以下の件数は2026年8月時点のものになります。

助言の中身は担当者によって変わります。担当者を指名する仕組みはほとんどのサービスにないため、当たり外れは登録した時点では分かりません。2社から3社に登録して比べる形が現実的になります。

求人サイトの機能

登録した経歴を自動で点検する機能を持つサイトがあります。空欄の項目、文字数の不足、表現の重複といった機械的な点検が中心になります。

人が読むわけではないため、内容の適否までは判断されません。書き始めた直後の抜けを潰す用途には向きますが、応募先に合わせた調整はできません。土台を整える段階で使ってください。

書式のひな型が用意されていることもあります。何を書けばよいか分からない状態から始めるなら、ひな型に沿って埋めるだけでも形になります。

公的機関の窓口

ハローワークでは、職業相談の一環として書類の相談ができます。地域の求人を扱っていて、紹介手数料が発生しないため、採用にかける費用を抑えたい企業の募集が集まります。地元で働き続ける前提なら、ここでの助言が噛み合う場合があります。

自治体が運営する就労支援の窓口もあります。若年層向け、女性向けといった対象を絞った窓口があり、対象に当たれば手厚く見てもらえます。

いずれも民間の事業者とは別の立場から助言が来ます。特定の求人へ紹介する動機が働かないため、押し出しの弱い意見が返ってくる場合があります。

費用がかかる場合

有料の添削も存在します。混同すると想定外の請求に出会います。

求人を紹介しない種別

掲載している201件のうち19件は求人を紹介しません。経歴を登録して企業からの連絡を待つ形が7件、キャリアの相談だけを行う形が3件などが含まれます。

このうち、求職者が費用を負担するのは5件でした。185件は無料、費用の扱いを確認できていないものが5件、福利厚生として提供されるものが4件です。費用を負担する5件は、キャリアの相談やスクールに集中しています。

これらは求人の紹介を事業にしていないため、有料職業紹介の許可の対象になりません。求職者から費用を受け取ることが禁じられていないのは、そもそも職業紹介ではないためです。詳しくはキャリアコーチングと転職エージェントの違いと使い分けにまとめています。

無料と有料で得られるものが違う

無料の添削は、紹介する求人へ通すことを目的に行われます。応募先が決まっているぶん、直す方向がはっきりします。そのかわり、その事業者が扱う求人の範囲に合わせた形になります。

費用を負担する形では、応募先を前提としない整理が中心になります。何ができるのか、何をしたいのかを言葉にする作業に時間をかけられます。求人が出てこないことを弱みと考えるかどうかは、何を求めているかで変わります。

まず無料の側を試してから考えて構いません。無料で足りるなら、費用をかける理由は薄くなります。

申し込む前に見るところ

「無料相談」と書かれていて、そのあとに有料の講座が続く形があります。無料の範囲がどこまでかを、申し込みの画面で確かめてください。金額と、何に対する対価かが書かれていれば判断できます。

途中でやめたときの扱いも読んでください。分割の支払いを組む形もあり、残額の扱いは契約次第になります。無料のサービスと同じ感覚で登録すると話が変わります。

下の表は、費用の出どころが違う3件を並べたものです。表頭のラベルが、登録したあとに何が起きるかを示します。

質を上げるための選び方

同じ無料でも、届く助言は変わります。

自分の分野を扱っているか

添削の質は、その事業者が自分の職種を知っているかで大きく変わります。掲載している201件のうち、職種を限らない総合型は72件で、残りは分野を絞った特化型です。分野ごとの掲載数には開きがあり、多い分野は32件、少ない分野は2件になります。

特化型は範囲が狭いぶん、その職種で何が評価されるかを前提に見ます。総合型は範囲が広く、書類の作り方そのものに慣れています。職種の言葉が通じる相手のほうが、直しの精度は上がります。

分野ごとの内訳は職種別に転職エージェントを選ぶときの判断材料にまとめています。数が少ない分野では、総合型を併せて持つほうが選択肢が残ります。

面談に時間をかける事業者か

書類の作り込みは、経歴を聞く時間の長さに比例します。短い面談で表面をなぞるだけでは、書かれていない経験は出てきません。公式サイトで面談に時間をかけると明示しているサービスもあります。

当サイトでは、公式サイトが明示している支援の内容を7つの項目で記録しています。書いていないことは無いという意味ではありませんが、明示している側は準備がある可能性が高くなります。

面談の回数も事業者ごとに違います。1回で終わる場合と、書類を直してから2回目を行う場合があります。回数は最初に尋ねておくと予定を立てやすくなります。

条件から外れていないか

そもそも対象外だと、添削まで進みません。掲載している201件のうち78件が年齢の上限を設けていて、48件が対応地域を都道府県で限っています。実務経験を必須としているサービスも14件あります。

条件別の一覧で対応年齢と対応地域から絞り込めますし、診断なら4問で同じ絞り込みができます。条件で外れる相手に登録しても、書類は見てもらえません。

事業者が許可を受けているかも、確かめておくと材料が増えます。掲載している201件を運営する137社のうち、許可番号を確認できたのは100社でした。確かめ方は有料職業紹介の許可番号を自分で確かめる方法にまとめています。

添削を受ける前の準備

出す材料が多いほど、返ってくるものが増えます。

完成させなくてよい

下書きの状態で見せてください。完成してから出すと、全体の構成を直す助言が出にくくなります。作り込んだあとで構成を変えるのは負担が大きく、遠慮が働くためです。

書けるところだけ埋めた状態で構いません。空欄が残っていても、そこを埋める手伝いから始まります。何を書けばよいか分からないなら、その旨を伝えてください。

複数の事業者に見せる場合、同じ下書きを使い回して構いません。返ってくる助言が違えば、その差が判断の材料になります。

書く材料を先に集める

担当した業務、使った道具や技術、扱った規模の数字の3つが軸になります。思い出せる範囲で箇条書きにしておくと、面談で拾ってもらえます。書かれていない経験は、無いものとして扱われます。

数字は具体的なほど伝わりますが、守秘義務に触れる可能性がある内容は避けてください。前職の売上や顧客の名前は出さず、公開されている範囲か規模感にとどめてください。

在籍の期間と役職の変遷も整理しておいてください。空白の期間がある場合、その説明も一緒に考えることになります。

応募したい分野を伝える

同じ経歴でも、応募する分野によって書き方は変わります。どの分野を狙うかを先に伝えると、その方向で直してもらえます。決めていないなら、決めていないと伝えてください。

職種を変える場合は、いまの経験のどこを持ち運べるかが焦点になります。総合型のほうが噛み合いやすく、特化型では移る先の前提で話が組まれます。

下のカードは、職種を限らずに扱う総合型の1件です。対応地域が全国のサービスは、条件で外れにくくなります。