リモートで働ける転職先をサービスから探す順番

求人ではなくサービスを扱っている

先に、この記事で扱える範囲を書きます。以下は2026年8月時点で掲載している201件を数えたものです。

検索できるのはサービスの条件

当サイトが記録しているのは、各サービスの対応年齢、対応地域、就業の状況、実務経験、種別、費用、許可の有無です。求人1件ごとの条件は記録していません。

このため「リモートの求人が何件ある」という数字は出せません。出せるのは、リモートに触れているサービスが何件あるかまでです。

求人の側で探したい場合、求人を並べる求人検索メディアが掲載201件のうち17件あります。こちらは求人そのものを検索する仕組みなので、条件の欄に働き方が含まれる場合があります。違いは転職サイトと転職エージェントの違いと、使い分けの基準にまとめています。

在宅に触れているのは6件

各サービスが対象や特徴として記述している内容を見ると、在宅やリモートに触れているのは6件でした。

内訳は、柔軟な働き方を重視する人を対象と書いているものが1件、在宅で働きたい人を対象と書いているものが1件、残る4件はIT・エンジニアの領域で在宅の案件や求人に触れているものです。

6件のうち4件は業務委託が中心になります。雇用ではなく請負や委任の契約で、労働時間の管理も有給休暇も社会保険も自分で手当てすることになります。契約が切れれば収入は止まります。

雇用で探すならサービスでは絞れない

雇用の形でリモートを探す場合、サービスの側で絞れる材料はほとんどありません。職種を限らない総合型の72件に登録して、求人の側で絞る形になります。

登録の際に、出社の頻度について希望を伝えてください。完全に在宅か、週に何日までなら出社できるかを具体的に言うと、紹介の精度が上がります。

決めていないまま登録すると、出社が前提の求人も混ざって届きます。譲れない条件を1つか2つに絞るという原則は、ここでも同じです。

下の表は、働き方に触れる2件と総合型を並べたものです。表頭のラベルを見比べると、雇用と業務委託が混ざることが分かります。

分野で偏る

リモートで働ける職種には偏りがあります。

IT・エンジニアに寄る

在宅に触れる6件のうち4件は、IT・エンジニアの領域です。この分野を扱うのは31件で、コンサル・金融の32件に次いで多くなります。

開発の仕事は場所を選びにくい性質があるため、リモートの募集もこの分野に集まります。ただし31件すべてがリモートの求人を扱うわけではありません。分野の件数と、働き方は別の話になります。

31件のうち実務経験を必須としているのは8件です。未経験からこの分野へ入る経路は未経験からITエンジニアを目指すときのサービスの選び方にまとめています。

業務委託という形

在宅に触れる6件のうち4件が業務委託中心である点は、この領域の特徴になります。掲載している201件のうち業務委託を扱うのは7件で、そのうち6件はIT・エンジニアの分野です。

業務委託では、働く場所を自分で決めやすくなる代わりに、収入の安定と社会保険の手当てが自分の側に来ます。雇用と業務委託のどちらで進めるかを先に決めてください。

手数料の扱いと確かめる項目はフリーランスエージェントの手数料を比べる方法にまとめています。7件のうち手数料率を公表しているのは1件だけです。

現場に紐づく職種では難しい

介護、保育、看護、建設、物流、飲食のように、現場で働くことが前提の職種では、リモートの選択肢が限られます。当サイトの分野の区分で言えば、この領域を扱うサービスは合計で40件ほどになります。

職種そのものを変えないかぎり、働く場所は動かせません。職種を変える前提なら、総合型で相談する形になります。持ち運べる経験の取り出し方は飲食業から異業種へ移るときに持ち運べる経験にまとめています。

求人票で確かめる項目

サービスで絞れない分、求人の側を読む力が要ります。

出社の頻度

募集要項に書かれていないことが多く、面談か面接で聞く項目になります。聞く形は3つです。いま何日出社しているか、その運用が決まっているのか暫定なのか、部署によって違うのかになります。

「原則出社」と書かれていても実態が週2日ということはありますし、その逆も起こります。書かれていることではなく実態を確かめてください。

入社後に方針が変わる可能性もあります。制度として定められているのか、当面の運用なのかで、先の見通しが変わります。

対象になる地域

完全に在宅の募集でも、対象になる地域が限られる場合があります。出社が必要になったときに通える範囲、という条件が付くことがあるためです。

募集要項の勤務地の欄が「本社」と書かれている場合、在宅でもその近くに住むことを前提にしている可能性があります。移動の頻度と、その費用の負担を確かめてください。

手当と費用の負担

通信費、電気代、機器の費用をどちらが負担するかは、企業によって違います。在宅の手当が出る場合と、出ない場合があります。

当サイトは求人の条件を記録していないため、金額や有無については書けません。募集要項か、内定後の条件提示の場で確かめてください。労働条件の通知は書面で受け取れます。

地域の条件との関係

リモートで働けるなら、地域の見方が変わります。

対応地域の条件が意味を失う場面

掲載している201件のうち、対応地域を都道府県で限っているのは48件です。この48件は、住んでいる県が対象に入っていなければ紹介を受けられません。

リモートで働ける前提なら、勤務地の県を移る先で伝える選択も出てきます。住んでいる場所ではなく働く場所で見るサービスもあるため、登録の際に確かめてください。

ただしサービスの側の条件は、あくまで住んでいる県か勤務地の県で判定されます。リモートだから条件が外れる、という扱いにはなりません。

地方に住んだまま都市部の求人へ

地域限定のサービスが1件も無い県は21県あります。そこに住んでいる場合、選択肢は地域を限っていない153件だけになります。

リモートの募集を狙うなら、この153件から分野で絞る形が現実的です。地域ごとの内訳は地方で転職エージェントが使えないと感じる理由と実際の数にまとめています。

4問の診断なら年齢と勤務地と就業状況で残る数がその場で出ます。勤務地をいまの県にした場合と、移る先にした場合で2回試すと、差がそのまま地域の効き方になります。

移らずに済むかを先に決める

完全に在宅なら、住む場所を変える必要が無い場合もあります。週に数日の出社があるなら、通える範囲に住むことになります。

どちらの前提で探すかで、見る求人が変わります。移る前提での進め方は地方から東京へ移る転職の進め方と、条件の変わり方にまとめています。

下のカードは、柔軟な働き方を重視する人を対象と記述している1件です。対象の欄を読むと、想定している働き方が分かります。